価格はすべて税込みです。

1 技術基準適合証明及び認証

技適・認証の申込みがスムーズにできるよう、電波法に基づいた手順等をまとめたものです。

『電波法に基づく技術基準適合証明及び工事設計の認証に係る手引き』	（平成23年10月版）	4,000円

2 無線設備の特性試験方法

国が定める試験方法に補足説明や具体例などを加え編集しなおしたものです。

『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （電気通信事業用機器その1）	（平成23年7月版）	9,800円	H23.7 改定案内
・800MHz帯TDMA携帯無線通信陸上移動局 ・800MHz帯TDMA携帯無線通信基地局等 ・1,500MHz帯TDMA携帯無線通信陸上移動局 ・1,500MHz帯TDMA携帯無線通信基地局等 ・DS-CDMA/T-HCDMA携帯無線通信陸上移動局 ・DS-CDMA/T-HCDMA携帯無線通信基地局等 ※比吸収率の試験方法は、別冊としております。
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （電気通信事業用機器その2）	（平成23年5月版）	9,800円	H23.5 改定案内
・CDMA携帯無線通信陸上移動局 ・CDMA携帯無線通信基地局等 ・MC-CDMA携帯無線通信陸上移動局 ・MC-CDMA携帯無線通信基地局等 ・T-CDMA携帯無線通信陸上移動局 ・T-CDMA携帯無線通信基地局等 ※比吸収率の試験方法は、別冊としております。
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （電気通信事業用機器その3）	（平成23年5月版）	9,800円	H23.5 改定案内
・TDMA方式狭帯域デジタルコードレス電話、PHS陸上移動局、PHS基地局、PHS中継局、PHS試験局 ・ルーラル加入者無線（2GHz帯） ・TD-CDMA携帯無線通信陸上移動局 ・TD-CDMA携帯無線通信基地局等 ・OFDMA広帯域移動無線アクセス陸上移動局 ・OFDMA広帯域移動無線アクセス基地局等 ※比吸収率の試験方法は、別冊としております。
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （電気通信事業用機器その4）	（平成19年7月版）	7,100円	H19.7 改定案内
・加入者系多方向用基地局、加入者系多方向用移動局、加入者系対向用移動局（22GHz帯、26GHz帯、38GHz帯） ・22GHz帯固定局 ・38GHz帯固定局 ・60GHz帯高速無線回線用基地局、60GHz帯高速無線回線用多方向陸上移動局、60GHz帯高速無線回線用対向陸上移動局 ・1,500MHz帯固定局（DS-CDMA、T-HCDMA）
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （電気通信事業用機器その5）	（平成19年5月版）	9,800円	H19.5 改定案内
・TDMA携帯無線通信中継局（RF中継方式） ・CDMA携帯無線通信中継局（RF中継方式） ・DS-CDMA携帯無線通信中継局（RF中継方式） ・T-CDMA携帯無線通信中継局（RF中継方式） ・MC-CDMA携帯無線通信中継局（RF中継方式）
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （電気通信事業用機器その6）	（平成22年6月版）	9,800円	H22.6 改定案内
・CDMA携帯無線通信陸上移動局（中継） ・DS-CDMA／T-HCDMA携帯無線通信陸上移動局（中継） ・MC-CDMA／T-CDMA携帯無線通信陸上移動局（中継）
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （電気通信事業用機器その7）	（平成24年2月版）	9,800円	H24.2 改定案内
・SC-FDMA携帯無線通信陸上移動局 ・SC-FDMA携帯無線通信基地局等 ・携帯無線通信陸上移動中継局 ※比吸収率の試験方法は、別冊としております。
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （電気通信事業用機器その8）	（平成22年7月版）	9,800円	H22.7 最新版案内
・OFDMA広帯域移動無線アクセス陸上移動中継局 ・OFDMA広帯域移動無線アクセス陸上移動（中継） ・SC-FDMA携帯無線通信陸上移動局（中継）
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （電気通信事業用機器その9）	（平成22年7月版）	9,800円	H22.7 最新版案内
・TD-OFDMA広帯域移動無線アクセス陸上移動局 ・TD-OFDMA広帯域移動無線アクセス基地局等 ・TD-OFDMA広帯域移動無線アクセス陸上移動局（中継）
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （自営通信用機器その1）	（平成23年6月版）	9,800円	H23.6 改定案内
・MCA ・SSB（第2条第1項第1号の9）（陸上移動業務用） ・SSB（第2条第1項第1号の14）（海上用含む） ・デジタル ・F3E等（第2条第1項第1号の11）（陸上移動業務用） ・F3E等（第2条第1項第1号の15）（海上用含む） ・簡易型自動船舶識別装置 ・簡易型国際VHF ※MCAの特性試験方法の最新版は、「自営通信用機器その10」に合冊しています。
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （自営通信用機器その2）	（平成23年6月版）	9,800円	H23.6 改定案内
・海上用DSB ・ラジオ・ブイ ・市民ラジオ ・気象援助局（ラジオゾンデ、気象用ラジオロボット） ・パーソナル ・簡易無線（150MHz帯、400MHz帯） ・小エリア簡易無線（350MHz帯） ・無線操縦用簡易無線（27MHz帯）
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （自営通信用機器その3）	（平成24年4月版）	9,800円	H24.4 改定案内
・特定ラジオマイク ・構内無線（1,200MHz帯） ・コードレス電話 ・テレメータ用、テレコントロール用及びデータ伝送用特定小電力機器（400MHz帯、1200MHz帯） ・医療用テレメータ用特定小電力機器 ・無線呼出用特定小電力機器 ・ラジオマイク用特定小電力機器 ・補聴援助用ラジオマイク用特定小電力機器 ・無線電話用特定小電力機器 ・音声アシスト用無線電話用特定小電力機器 ・デジタル特定ラジオマイク
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （自営通信用機器その4）	（平成24年4月版）	9,800円	H24.04 改定案内
・小電力セキュリティ ・テレメータ用等の固定局 ・非常警報用固定局 ・800MHz帯デジタルMCA ・1,500MHz帯デジタルMCA ・RZSSB、周波数自動選択RZSSB、周波数追従RZSSB ・狭帯域デジタル、周波数自動選択狭帯域デジタル、周波数追従狭帯域デジタル ・市町村デジタル防災用固定局 ・空港デジタルMCA ※構内無線（920MHz帯移動体識別）、920MHz帯移動体識別用特定小電力機器の特性試験方法の最新版は（自営通信用機器その7）に合冊しています。
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （自営通信用機器その5）	（平成24年1月版）	9,800円	H24.1 改定案内
・無線標定 ・50GHz帯CR ・構内無線（2.4GHz帯移動体識別） ・2.4GHz帯移動体識別用特定小電力機器 ・ミリ波画像伝送用及びミリ波データ伝送用特定小電力機器、ミリ波画像伝送用特定小電力機器（入力信号に放送電波を用いたもの） ・80GHz帯高速無線伝送システム ※ミリ波レーダー用特定小電力機器の特性試験方法の最新版は、「自営通信用機器その9」に合冊しています。
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （自営通信用機器その6）	（平成22年10月版）	9,800円	H22.10 改定案内
・Ku帯VSAT ・車両感知用無線標定陸上局 ・道路交通情報ビーコン（VICS） ・狭域通信システム用移動局、狭域通信システム用基地局、狭域通信システム用試験局（ETC、DSRC） ・18GHz帯公共業務用無線アクセスシステム（陸上移動局、基地局等、電気通信業務用固定局等） ・Ka帯VSAT ※移動体検知センサー用特定小電力機器、第3種レーダー、及び第4種レーダーの特性試験方法の最新版は、「自営通信用機器その9」に合冊しています。
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （自営通信用機器その7）	（平成24年5月版）	9,800円	H24.5 改定案内
・構内無線（920MHz帯移動体識別） ・体内植込型医療用データ伝送用及び体内植込型医療用遠隔計測用特定小電力機器 ・920MHz帯移動体識別用特定小電力機器 ・テレメーター用、テレコントロール用及びデータ伝送用特定小電力機器（920MHz帯） ・簡易無線（920MHz帯） ※地上デジタル放送用ギャップフィラーの特性試験方法の最新版は、「自営通信用機器その10」に合冊しています。
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （自営通信用機器その8）	（平成23年7月版）	9,800円	H23.7 改定案内
・国際輸送用データ伝送用特定小電力機器（433MHz） ・テレメーター用、テレコントロール用及びデータ伝送用特定小電力機器（315MHz帯） ・動物検知通報システム用特定小電力機器 ・デジタル簡易無線（π／4シフトQPSK） ・デジタル簡易無線（RZSSB） ・デジタル簡易無線（4値FSK）
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （自営通信用機器その9）	（平成22年11月版）	9,800円 （在庫切れ中です）	H22.11 最新版案内
・TDMA方式広帯域デジタルコードレス電話 ・TD−OFDMA方式デジタルコードレス電話 ・ミリ波レーダー用特定小電力機器 ・移動体検知センサー用特定小電力機器 ・第3種レーダー ・第4種レーダー ・26GHz帯超広帯域レーダー
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （自営通信用機器その10）	（平成24年4月版）	9,800円	H24.4 最新版案内
・MCA ・200MHｚ帯広帯域移動無線通信用陸上移動局・基地局等 ・700MHｚ帯高度道路交通システム陸上移動局・基地局 ・地上デジタル放送用ギャップフィラー ・エリア放送用地上一般放送局
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （スプレッドスペクトラム機器その1）	（平成24年1月版）	9,800円	H24.1 改定案内
・2.4GHz帯高度化小電力データ通信システム ・2.4GHz帯小電力データ通信システム ・5GHz帯小電力データ通信システム
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （スプレッドスペクトラム機器その2）	（平成22年11月版）	9,800円	H22.11 改定案内
・準ミリ波帯小電力データ通信システム ・5GHz帯無線アクセスシステム（移動局、基地局等） ・超広帯域無線システム（UWB）
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （移動衛星通信用機器その1）	（平成23年1月版）	9,800円	H23.1 改定案内
・携帯移動衛星データ通信用地球局（対地静止）（オムニトラック） ・携帯移動衛星データ通信用地球局（非静止）（オーブコム） ・携帯移動衛星通信用地球局(対地静止)（N-STAR） ・携帯移動衛星通信用地球局（非静止）（イリジウム） ・インマルサット携帯移動地球局 ・航空移動衛星通信システム ・ESV携帯移動地球局 ※比吸収率の試験方法は、別冊としております。
『技術基準適合証明　無線設備の特性試験方法』 （人体頭部における比吸収率の試験方法）	（平成20年2月版）	1,600円 （在庫切れ中です）	H20.2 改定案内

3 一般試験

『高周波利用設備搬送式デジタル伝送装置及び 搬送式インターホンの試験方法』	（平成15年5月版） （CD-ROM版）	2,500円

お申し込み方法

ご希望の際には、御社名、所属、氏名、希望書籍名、希望部数、お届け先住所、電話番号を明記の上、（財）テレコムエンジニアリングセンター 総務グループ宛 FAX（03-3799-9054）又はE-mail（shoseki@telec.or.jp）にてご送付願います。

なお、お送りする際には別途送料がかかります。
お送りする際に請求書を同封しますので、指定口座に代金をお振り込み下さいますようお願いします。

オーダー用紙

• PDFオーダー用紙（PDF）6KB
• Wordオーダー用紙（Word）21KB

---

TELECニュース定期購読のご案内

「TELECニュース」は、当センターの業務、関連する情報、データ等をお知らせする機関誌です。
定期購読をご希望の方は、御社名、住所、所属、氏名、電話番号、部数を明記の上、一般財団法人情報通信振興会宛、FAXでお申し込み下さい。

■ 発行：年4回（1、4、7、10月）
■ 定価：毎号1,000円（送料、消費税込み）
■ 申込先：一般財団法人情報通信振興会
（TEL:03-3940-3951、FAX：03-3940-4055　http://www.dsk.or.jp/）